現在全国におよそ2000のスポーツクラブがあり、それ以外にも公的機関や企業内のスポーツ施設がある。そこで会員などのためにトレーニング方法を教えたり、トレーニングのメニューを作ったりする。健康運動指導士、運動指導担当者といった資格があるが、必ずしもそれがないとなれないというわけではないし、資格があっても仕事があるとは限らない。各スポーツクラブが独自に採用を決めるが、派遣会社に登録してそこから派遣される、というケースもある。また多くのスポーツクラブがエアロビクスと水泳に比重を置いており、専門のインストラクターを置いている場合も。たとえば複数のスポーツクラブにまたがりエアロビクスを教えて回るインストラクターなどもいる。そのほかに、リバーアクティビティ、スキー、スノーボード、ダイビング、乗馬、ヨットなどは、それぞれの施設にその種目専門のインストラクターを置いている。それぞれ種目ごとに日本体育協会や民間の競技団体がインストラクターの資格を設けている。