日本語を外国語として学ぶ人にわかりやすく教える。仕事の場は国内の場合も国外のこともあり、働く国や施設によって、必要な資格も違ってくる。国内の大学や国の教育機関では、日本語教育の博士号か修士号を応募資格としている場合が多く、民間の日本語学校では、日本国際教育協会が行う日本語教育能力検定試験に合格するか、専門学校の長期養成講座の履修を要件にしている場合が多い。海外の大学や国際機関では、現地の教員免許が必要な場合が多く、現地の大学などへ留学しなければならない。また、青年海外協力隊でも途上国などに日本語教師を派遣しているが人気があり、5、6倍の競争率だ。
国内の日本語学校で教える場合、勤務先、能力、雇用形態によって異なりますが、時給にして1500～8000円。非常勤の仕事しかなく授業時数が短ければ月収数万円程度ということも。（※1） ※1『他人の給与明細がこっそりわかる本』廣済堂文庫よりp110
日本語教師として働くために必須となる資格はありません。ただし、国内外の公的な機関で働く場合は、相応の学歴・学習歴やそれぞれの国の教員免許など採用条件がつく場合があります。国内の日本語学校では、日本国際教育支援協会が実施する日本語教育能力検定試験に合格しいていることを採用の目安にしていることが多いようです。ちなみに、2005年度の同試験の受験者数は5958人、合格者数は1155人、合格率は19.4%でした。
2003年時点で、海外における日本語学習者は、127の国・地域に約235万人います。これは、1979年の約18.5倍にあたります。内訳は、韓国が約89万人、中国が約39万人、オーストラリアが約38万人で、この3カ国で全体の約7割を占めています。一方、海外における日本語教師の数は3万人強で、そのうち日本語を母語とする教師は約3割。残りは日本語を母語としない現地の教師です。（※2） ※2 「2003年 海外日本語教育機関調査」国際交流基金より
