患者やその家族が安心して治療をすすめられるように相談にのり、ほかの職員や患者に必要な機関との連絡や調整を行う。具体的には、治療費の負担、療養中の育児、家族との人間関係、転院先の紹介などである。また患者の社会復帰の援助もする。一般的には福祉系の大学や短大で学び、社会福祉主事任用資格を取得して、病院や診療所、保健所や介護施設などに就職する。現在は専用の資格はないが、高齢化問題に対処するためにも国家資格を設ける必要性が論議されている。つまり福祉のほかの職業に比べ、専門領分が確立されていない。そのため仕事内容は自分で切り開いていかなくてはならないが、今後の社会において必要とされる職業である。
日本医療社会事業協会の調査によれば2003年11月時点における医療ソーシャルワーカーの従事者数は7275人(※1)。また、2003年10月時点で、病院に勤務する医療社会事業従事者は常勤換算で8417人います。この他、診療所や保健所、老人保健施設などに勤務している場合もあります。(※2) ※1『2006年版 福祉の仕事ガイドブック』中央法規よりp193 ※2「平成15年 医療施設(動態)調査・病院報告」厚生労働省より
◆自治体勤務の場合は公務員の給与体系に準ずる。東京都の場合、基本給は16~18万円。(※3) ◆各医療機関の給与規定によるも目安として4大卒の看護職より若干低めの給与水準。(※4) ※3『好きな仕事実現シリーズ 医療の仕事』学習研究社よりp129 ※4『女性の職業のすべて』啓明書房よりp192
社会福祉系の大学や短大、専門学校を卒業した後、病院や診療所などの医療機関、保健所、老人保健施設などに勤務します。国公立の施設に勤務する場合は公務員試験に合格する必要もあります。医療ソーシャルワーカーとしての専門資格はありませんが、多くの病院で社会福祉士や精神保健福祉士などの国家資格を有していることを採用の条件にしているようです。
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