パイロット

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パイロット航空会社のパイロットになるにはふたつの経路がある。ひとつは大学を卒業後、航空会社が行うパイロットの採用試験に合格し、社内で養成されるというもの。もうひとつは航空大学校に入学し、2年間の訓練を受けた後に航空会社に入社する方法だ。航空大学校を卒業したからといって必ずパイロットとして就職できるという保証はないが、定期採用をしていない会社に入るなど、可能性は広がる。訓練や実務の中でさまざまな資格を取得しなければならないが、旅客機の副操縦士なら事業用操縦士の、機長ならさらに一段階上の定期運送用操縦士の資格が必要になるほか、定期的な身体検査や無線に関する免許、さらに機種ごとに異なる技能証明を受けることなどが必要になってくる。それ以外の事業用としては、小型機、チャーター機や、写真撮影を行う会社などのパイロットがいるが、規模が小さく採用は限られている。また若干だが警察など官公庁でもパイロットの採用がある。やはり事業用操縦士の免許が必要になる。

<< 編集部の職業解説 >>

飛行機、ヘリコプターともに「航空従事者」の資格を取得する必要がある。資格には自家用操縦士、事業用操縦士、定期運送用操縦士の3種類があり、プロのパイロットとして働くことができるのは事業用操縦士と定期運送用操縦士の2つ。いずれも国土交通省認定の国家試験に合格しなくてはならない。自家用操縦士は、事業用目的でなく自分の楽しみのための飛行を認められている資格。事業用操縦士資格は、エアラインの副操縦士、報道、遊覧、農薬散布などの目的で報酬を得て操縦することができる。定期運送用操縦士は、エアラインの副操縦士を数年経験した後、機長昇格時に航空会社にて受験することになる。 通常は事業用操縦士資格までを取得した後、航空会社や運航会社、官公庁などに就職しパイロットに就くのが一般的。こうした資格取得を支援するための民間の養成学校もある。そのほか航空大学校に進むか、航空会社のパイロット自社養成試験に合格するという進路もある。一方、ヘリコプターパイロットの資格は、民間の養成学校でしか資格を取得することができない。

2003年1月時点で、国内の大手航空会社(特定本邦航空運送事業者)に勤務している操縦士の数は、事業用操縦士が2218人、定期運送用操縦士が3727人となっています。(※1)

※1国土交通省航空局ホームページより

◆民間で働く航空機操縦士(調査時平均年齢43.1歳)の現金給与月額は125万4200円、推定平均年収は1714万円。(※1)

※1『賃金構造基本統計調査 平成16年』厚生労働省より推計

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旅客機や貨物機の操縦以外にもパイロットが活躍できる仕事はさまざま。たとえば自衛隊における戦闘機、輸送機などの操縦、警察や消防、海上保安庁における防災、防犯、人命救助用、新聞社などの報道用、航空写真の撮影、観光地での遊覧飛行、高大な農地における農薬散布、宣伝用の飛行船操縦など。最近はビジネスマンや芸能人所有のプライベートジェットの操縦や、パイロット養成スクールの教官などの仕事も増えています。

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