秘書

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政治家、企業の経営者及び管理職者、各種の専門職者など、高度の管理、専門的な職業につく人を上司とし、その上司がうまく仕事ができるように補佐をする。スケジュールの管理、資料の整理から冠婚葬祭の対応までその仕事は多岐にわたり、素早く臨機応変に物事に対処できることが求められる。また、上司の代理として社外の人と接することも多く、広い社交性と基本的なマナーや言葉遣いは必須である。特別な資格は必要ないが、人柄までもが審査対象となる文部科学省認定の秘書検定があり、毎回多数が検定を受検している。事務の一般職からの登用が多いが、秘書という仕事の専門性はますます評価されてきている。かつて女性秘書は容姿が重要な基準となっていた。現在もその傾向は残っているが、容姿重視から能力重視へとしだいに変化しつつある。だが、同程度の能力なら、整った容姿の人のほうが有利であることには変わりがない。

<< 編集部の職業解説 >>

秘書は、社長や重役など企業の幹部や、医師や弁護士・政治家などの専門職の人たちが、それぞれの仕事に集中できるように、スケジュール管理、関係者・関係機関への連絡、各種の手配・予約、情報の収集・管理、書類の作成・管理など様々な雑務を代行するのが仕事だ。社長や重役が行う経営業務は他の社員が代行することはできないし、また医師や弁護士などの仕事は専門的で高度な技能や資格が必要となるので、それも他人が代行することはできない。秘書の仕事はこれらの人たちが専門業務を行う時間を増やすためにあると言える。そのため、広い範囲の仕事ができることや、細かい気遣いや機転が利くことも必要。 秘書として働くための必須資格はないが、秘書検定の資格を取得するのが一般的だ。また医療秘書のように特定の分野の専門的な秘書資格もある。

◆秘書の年収は、25歳で336万円、30歳で412万円、35歳で489万円、40歳で566万円。外資系企業やメディカル業界で高い傾向にあります。(※1)

※1 株式会社インテリジェンス2003年登録者データより

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短大や専門学校などで秘書業務に関する基礎的な知識や技能を身に付けた後、民間企業、団体、大学、病院などに就職します。秘書として採用され、キャリアを積んでいくほか、総務部や人事部に配属され部署の仕事の一環として勤務する場合もあります。また、政治家や弁護士、著名人などの個人事務所で働いたり、人材派遣会社に所属して必要に応じて企業に派遣される場合もあります。

企業トップなどの業務をサポートし、また対外的にも顔となる仕事だけに、自社業務に関する幅広い知識、優れた事務処理能力、知性を感じさせる話術・文章力、気配りや機転、洗練された立ち居振る舞いやマナーなど、さまざまな技能が要求されます。秘書としての資質を証明する資格として、実務技能検定協会の「秘書検定」や日本秘書協会の「CBS(国際秘書)検定」などがあります。

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