
エネルギー問題は人口増加や環境破壊、そして石油・石炭などの化石系燃料の枯渇など、21世紀に人類が向き合う大きな課題と密接につながっている。世界中の人々の暮らしが向上するにつれ、電気・ガス・石油などの消費エネルギー量も増大することは間違いなく、長期的に安定してエネルギーを供給するためにエネルギー系研究者・技術者が求められている。 現在注目を集めている研究分野は、太陽光・風力・地熱などの自然エネルギーの実用化と燃料電池の開発だ。国の研究機関や電力会社・ガス会社の研究機関などでも実験が続けられており、実験値に基づいて研究者が機器の改良を重ね、実用化への手段を模索している。他にも給湯システムや省エネルギー対策技術、エネルギーを安定供給するためのシステムなど、生活に密着した研究分野が多く、研究者は1つのテーマごとにチーム体制をとり、研究・開発に取り組んでいる。

石油は21世紀半ばに枯渇するという予測もあり、これに代わるエネルギー源の開発・実用は世界的な課題だ。環境にやさしい自然エネルギーの実用化は避けて通れない問題であり、その分野の研究職や技術者は今後ますます求められるだろう。国の研究機関などで働く場合の報酬は、国家公務員I種・研究職で大卒基本給は187,800円、大学院卒基本給は206,300円(2006年度)。これに地域手当や住居手当など各種手当が加算される。

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